盗聴器発見調査

盗聴・盗撮器の販売個数は、年間数十万個以上といわれています。最近では、電気街や大手ディスカウントショップ等でも販売されており、誰でも簡単に購入することができるようになったため、盗聴・盗撮被害が増加しています。

【盗聴・盗撮の被害例】

  • ・会社・店舗等に仕掛ける産業スパイ的な事例
  • ・特定の人物を狙ったストーカー的な事例
  • ・恋人・元恋人による事例
  • ・前の住民が仕掛けていった事例
  • ・公衆トイレ・更衣室等の不特定多数を狙った事例
盗聴器発見調査

■実際に盗聴・盗撮器が仕掛けられていたら

盗聴・盗撮器の発見後は取り外すのは言うまでもありませんが、それらがいったいどういう理由で仕掛けられたものなのか・・・それを解明しなければ、問題は本当に解決したとはいえません。

何者かが侵入したのか?前の住民が仕掛けていったものか?恋人・元恋人、近親者の仕業か?何か機器を仕掛けたものが送られてきたか?工事等で業者が出入りした時か?・・・など、様々な可能性があります。
大和探偵社では、経験、勘、実際の事例などから様々な分析し、今後の対策アドバイスも行っております。

 ストーカー対策

平成12年11月24日から「ストーカー規制法」が施行されたことにより、ストーカーを取り締る法律ができましたが、実際ストーカー被害に対して完全な効果を発揮出来ているか?というと、継続した恐怖におびえる被害者がまだ多く見られるのが現状です。

それは、被害の立証の難しさにあります。警察もただの相談の段階ではなかなか動いてはくれないものです。
ストーカーの行動に順序も秩序もありません。何らかの拍子にいきなり凶行を犯す可能性もあります。被害が起こってからでは遅いのです。問題を感じたら、迅速に対応・対策を練ることで、深刻な被害を未然に防げます。ストーカーに対する対策・交渉・証拠収集は大和探偵社にご相談下さい。


【ストーカーのタイプと被害例】
【恋愛型ストーカー】
警察に届出等があったストーカーの犯罪の中で一番多い動機であり被害者も元恋人であることが多い為、被害者がどんなに迷惑だといっても、ストーカー犯は聞き入れません。このような場合、 第三者の介入が一番の解決の鍵となります。
【復讐型ストーカー】
学校や会社内でのイジメや職の解雇などの腹いせとして無言電話やその他のストーカー行為を引き起こす場合が多い。 しかし復讐方のストーカー犯は、被害妄想の強い精神病的な者である場合もあるので一人で解決しようとするのは危険です。
【妄想型ストーカー】
妄想型のストーカーに対しては説得により解決するということはとても難しいと思われます。下手に交渉などをすると逆ギレし、大変危険な目にあう可能性がありますので、慎重に対処を行う必要があります。
できるだけ証拠を取得し早めに警察や探偵などに相談し、早期解決をお薦めします。
その他・【ネットストーカー】や【集団ストーカー】などのストーカー被害が相次いでいます。
ネット環境の普及により見ず知らずの誰かにマークされることも少なくありません。自分の写真を公開しない・個人情報を公開しないなど日ごろからの行動でこれらを防ぐことが大事です。少しでも危険を感じたらお気軽にご相談ください。

■ストーカー被害への対策・証拠収集・交渉の流れとは?

まずは現在の詳細な状況をお聞きして、犯人像・傾向・行動分析・具体的な調査方法の決定を行います。
どうしてそのような経緯に至ったのか?犯人は顔見知り・または全く面識のない人物なのか?実際に受けている被害等、様々な状況から分析を行うことで、有効な対策を導き出します。

郵便物の盗難・異物の投函、無言電話・いたずら電話、直接的な付きまとい行為等、証拠撮影・尾行・各種データ調査から身元の判明を行い、示談書・念書・損害賠償請求書の作成、交渉を行います。

また、当事者同士での話し合いの同席・必要に応じて各種専門家・弁護士等の紹介をおこなっておりますのでご安心ください。


 信用調査

■役員、社員の信用調査を

経営者様にとって、役員の動向・社員の勤務実態等は、社員を管理し、組織を運営していく上で、把握しておかなければいけない重要なことです。これらを怠ることにより、業績の低下に繋がることも有り得ます。経営におけるリスクを回避するためにも、早期の解決をお勧めします。役員・社員の信用調査は大和探偵社にお任せ下さい。

【信用調査の調査例】

  • ・社員の不正行為の判明(商品の横流し・特定取引先の特別便宜など)
  • ・営業成績の悪い社員の勤務実態の調査(外回りの営業など)
  • ・社内の重要機密が漏洩していないか?
  • ・役員、社員、退職者による顧客の引き抜き・集団退職・競合会社の設立など
  • ・職務規定の違反・素行の乱れ(副業やアルバイト・不倫など)
行動調査

■信用調査の方法とは?

まずは不審社員・役員・従業員の行動を徹底的に監視し行動を確認する調査を行います。不正事実や、職務怠慢、職務規定の違反などの証拠を掴みます。
職務中の営業マンの実態、重要機密を漏洩している社員・役員などの全行動を詳細に記録し、接触した不審人物の調査など、様々なケースに対応し決定的な証拠写真・映像の撮影を行いご報告いたします。

また、問題のある社員やこれから役員にしようと思っている人物などは継続的な調査を行い、職務中はもちろんその人物の交友関係、異性関係、休日の行動などを把握しておくことで、問題が起きる前にその芽を摘み取る事が可能になります。

 行方調査

現在、年間約10万人以上の人が、家出・失踪・行方不明となっています。捜索願が出ていない件を含めると、その数はさらに上回ります。行方不明にも様々なケースがあり、それによって調査内容も異なります。

【行方不明のケース】

  • 1.本人が故意的に行方をくらましている可能性が高いケース
  • ・お子様の家出、夫(妻)の家出、借金問題での失踪等
  • 2.本人の意思とは関係なく行方不明になっている可能性が高いケース
  • ・事件・事故・犯罪に巻き込まれた可能性がある案件
行方不明調査

※両ケース共に、早急に調査を行うことをお勧めします。一刻を争う事件性の高い緊急事態は、迅速に調査に取り掛かることが早期解決につながります。お早めにご決断下さい。


■家出・失踪・行方不明人捜索調査の流れ

まずは詳細をお聞きして、調査方法・料金・期間等の検討をします。その際、捜索人の情報が多いほど発見率が高くなるのはいうまでもありません。些細な情報にもどんなヒントが隠されているかわかりませんので、お持ちの情報・思い当たるふしがありましたら、包み隠さずお話し下さい。

次に現在判明している情報を元に、データによる調査・聞き込み・ポイントを絞っての捜索等を行います。故意に失踪しているケースでも、全く痕跡を残さずに行方をくらますのはほぼ不可能なことで、何らかの手掛かりが残されているものです。このようなケースは、難易度低〜中クラスに値する場合が多く、当社の判明率は50〜80%程となっております。
本人の意思とは関係なく行方不明になっている可能性が高いケースにおいては、難易度高〜最高クラスに値する場合が多く、案件によっては、困難を極める例も少なくはありません。

また、状況に応じては調査員総動員での大規模な捜索を行います。一刻を争う緊急事態であれば何らかの情報が得られた場合、迅速な捜索活動が事態を収束に向かわせます。このように、調査・捜索には、人員・時間を多大に費やすことになり、調査料金的にはかなり高額になることもありますが、手間暇を惜しまずに捜索を行うことにより必ずなんらかの結果を得れることとなります。

 不動産調査

不動産売買取引、購入、賃貸住宅契約、引越し、競売物件落札前などにおいて、不安材料を解消するために情報収集、検証を行います。

【不動産調査の例

  • ・新築一戸建て、マンション、中古物件、競売物件を購入予定の方
  • ・賃貸住宅にお引越し予定の方
  • ・引越し先の地域環境について、情報収集したい方
  • ・一戸建て(マンション)を購入したものの、困り事が発生してしまった方
  • ・不動産業者からの情報提供などである程度の情報は入手したが、 不動産会社を信用して良いのかの判断
不動産調査

不動産調査では、わずかな情報をもとに、不動産購入 賃貸住宅契約 競売物件落札、引越し前に、さまざまな情報を判明、収集することが可能です。
不動産 引越し調査 ご報告時には、訴訟 裁判証拠 調停資料にご利用いただける報告書・証拠・資料を提供します。

 

 その他調査

その他の調査依頼につきましてはお電話・ご相談フォームよりお気軽にご相談くださいませ。

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※他、京都、大阪、三重など関西圏でのご相談も承ります。